コロナ下で デジタル革命が急進展 日立製作所16万人にDX研修

コロナ危機のような大きな危機が襲来すると、未来に訪れる次世代世界の到来は、俄かに到来時期を早めます。次世代社会を創出して大改革を実施するには、これまでの社会の一部を終焉させなければなりません。これには、大きなエネルギーが必要です。コロナの悪魔は、人々が育て上げてきた大事なものの多くを破壊しました。でも、改革を阻害してきた壁も、一気に吹き飛ばしたのです。

ですから、未来社会をめざして進化する努力を重ねてきた企業は、この機会に一気に前進します。私が、そのような企業として期待していた企業として、日立製作所があります。コロナ危機のさなか、日立は凄い教育を開始しました。2020年4月、国内のグループ全従業員15万人に、DX研修(注1)を敢行しました。

 

林業再生・山村振興への一言(再開)

 

2020年10月(№43)

 

□ 椎野潤(続)ブログ(254)  コナナ下で デジタル革命が急進展

日立製作所16万人にDX研修  2020年10月20日

 

☆前書き

2020年9月11日の日本経済新聞(参考資料1)は、日立製作所が国内従業員16万人にDX研修(注1)を実施したと書いていました。ここでは、これを取り上げてブログを書きます。記事は、以下のように書いています。

 

☆引用

「日立は2020年4月から、DX(注1)への対応策として、国内グループ全16万人を対象に専門研修を始めた。日立は製造業からデータ活用などを軸にした企業への転換をめざしており、社員には、データの選別や解析など1回あたり30分〜2時間程度のウエブ学習を、年間を通して実施している。」(参考資料1、日本経済新聞、2020年9月11日から引用)

 

☆解説

日立製作所は2021年度から、ジョブ型雇用を本格化します。従業員の仕事内容や必要な能力を、ジョブディスクリプション(職務定義書、注2)で明確にします。これにより、個々の従業員が学ぶべきスキルが、著しく明確になり、ジョブに対応した研修も、一層充実させることができます。日立は人材教育を、今後さらに急展開させるでしょう。(参考資料1、日本経済新聞、2020年9月11日を参照して記述)

 

☆まとめ

コロナ危機のような大きな危機が襲来すると、未来に訪れる次世代世界は、到来時期が早まります。次世代社会を作り出し、世界を大きく変革させるには、これまでの世界の一部を終焉させねばなりません。これには巨大なエネルギーが必要です。

コロナの悪魔は、人々が育て上げてきた大事なものを、多く破壊しました。でも、改革を阻害してきた障壁も、一気に破壊したのです。ですから、未来社会を目指して進化する努力を重ねてきた企業は、この機会に、一気に前進します。

私が、そのような企業として期待していた会社に、日立製作所があります。この日立製作所が、コロナ危機の最中、特に見通しが全くたたなかった2020年4月に、従業員16万人に対する、一斉、DX研修(注1)を敢行していたのです。

これは流石でした。国難とも呼ばれたコロナの危機感の頂点のさなか、このような大胆な決断ができたのは、長い間、周到な準備をしてきたからなのです。

日立製作所は、早くから、未来社会に視点をおき、会社の大改革を始めていました。2016年6月22日に開催された株主総会で、自社の経営戦略の大転換を表明しています(参考資料2、注3)。同社はこの総会で、IoT(注4)によるつながる戦略で、経営を大改革することを明らかにしました(参考資料3、注5)。

日立は、2016年当時、世界にいた営業マン13万人に、米国を中心に2万人を増強し、15万人にしました。さらに、国内では、2万人の営業マンを再教育し、「AI、IoTのデジタル技術を活用した、顧客側の経営管理を」顧客に、営業行為を通じて伝授する方法を、徹底的にたたき込みました。

日立が目指していた次世代は、コロナの来襲で、急速に身近かなものとなったのです。世界の産業は、一斉に停止となり、古くから頑張っていた旧式のシステムは、一斉に頓挫しました。コロナは、改革者の背中を押したのです。改革の先導者、日立製作所は、ここで、一気に前進速度を加速するだろうと予測しています。

 

(注1)デジタルトランスフォーメーション(digital transformation: DX):トランスフォーメーション (transformation): 物の形態、外観、性質などをかえること。変革。変形。変質。デジタルトランスフォーメーション: デジタル技術で事業を変革すること。DX研修:DXに関する専門研修。

(注2)ジョブディスプリプション(job description:職務定義書):職務内容を記載した雇用管理文書。労働者の職務を明確にすることによって「働きの度合い」と「賃金」をつなぐ。成果主義、成果給を導入する際には不可欠。

(注3)参考資料2、pp.84〜99。

(注4)IoT(Internet of Things):様々な「モノ(物)」がインターネットに接続され(単に繋がるだけではなく、モノがインターネットのように繋がる)、情報交換することにより相互に制御する仕組み。

(注5)参考資料3、日本経済新聞、2016年6月23日から引用。

 

参考資料

(1)日本経済新聞、2020年9月11日。

(2)椎野潤著:椎野先生の「林業ロジスティクスゼミ」 ロジスティクスから考える 林業サプライチェーン構築、全国林業改良普及協会、2017年2月20日。

(3)椎野潤ブログ:日立、純利益倍増の中期経営計画、鍵にぎる「IoTによるつながる戦略」、2016年7月10日。

 

[付記]2020年10月20日、椎野潤記

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