新型コロナウイルスの感染拡大で、イベントや学校行事の中止、店舗の休業などが相次ぎ、彩りを添えるはずだった多くの花々が行き場を失ないました。「ロスフロワー（注１）」と呼ばれるこうした花を購入できるサービスが今、注目されています。（参考資料１から引用）
林業再生・山村振興への一言（再開）
２０２０年９月（№38）
□ 椎野潤(続)ブログ(２４９) 大量廃棄予定の花を救おう
２０２０年９月２５日
☆前書き
２０２０年８月８日の日本経済新聞（参考資料１）の記事の巻頭で、記者は、その喜びを以下のように書いています。
☆引用
「『おうちにたくさんのヒマワリを飾りたい』――。幼い娘の願いをロスフロワー（注１）がかなえてくれた。
６月下旬、記者の自宅に段ボールいっぱいのヒマワリが届いた。生花業大手のジャパン・フラワー・コーポレーション（ＪＦＣ、富山県射水市）が運営する『２０２０スマイルフラワープロジェクト』で購入した２０本だ。花瓶一つでは収まり切れないボリュームで、子供たちは大喜びだ。」（参考資料１、２０２０．８．８、日経、岡田真知子から引用）
また、記事は、以下のように書き出しています。
「コロナ禍でかってない量のロスフラワー（注１）が生まれるなか、ＪＦＣが４月に生産者支援の取り組みとして始めた。廃棄予定の生花を買い取り、インターネットを通じて全国消費者に販売している。
一般店頭価格より３〜６割ほど安い。農林水産省が送料を補助する「インターネット販売推進事業」に認定されたため送料も全国無料だ。」（参考資料１、２０２０．８．８、日経、岡田真知子から引用）
☆解説
「ロスフラワー（注１）」という語が、コロナ危機の襲来以来、俄かに(にわかに)流行しました。でも、この語は、大分前から使われていたのです。フラワーサイクリスト河島春佳（かわしま・はるか）さん（ＲＩＮ、東京・渋谷）が、廃棄直前の花を回収し、美しいドライフラワー作品へと仕上げるクリエイターの仕事を確立する過程で、この語を使い始めたのが始まりです。
この河島さんは、２０２０年５月には、新型コロナの影響で出た廃棄花を専門に扱うオンラインショップ「フラワーサイクルマルシェ」を開設しました。ここでは、花好きの顧客が、自分が本当に好きな花を、作っている人から直接買える「ダイレクト・ツー・コンシューマー（Ｄ２Ｃ、注３）」が出来上がっていました。
野菜や魚などを消費者が生産者から直接買えるＤ２Ｃの先覚者、ポケットマルシェ（岩手県花巻市）も、５月に花卉の取り扱いを始めました。切り花のほか、苗や観葉植物も扱っています。ここでは、生産者を選んで買うこともできるので、自分の古里など、ゆかりのある地域の生産者を選んで買う動きも始まっています。
また、ここでは、価格設定は、生産者ごとですので、購入前に、購入者と生産者が、直接やりとりできます。（参考資料１、２０２０．８．８、日経、岡田真知子を参照して記述）
☆まとめ
記者の子どもさん達が、大喜びしたヒマワリを送ってくれた「２０２０年スマイルフラワープロジェクト」で、花が安く買えたのは、花が廃棄予定の花だったということばかりではないのです。ここで大きいのは、Ｄ２Ｃでは、卸し業者や卸売市場を経由しておらず、流通経費がかかっていないことなのです。
また通常、花の店頭価格には、売れ残り廃棄処分の分も見込んで設定しています。Ｄ２Ｃでは受注を受けたものだけ発送しますので、この余分なコストは入りません。それだけ、顧客に安く納品できるのです。さらに、卸し業者や市場（いちば）を経由しないため、注文した人に届くまでの時間が短いのです。それで、鮮度の高い花が届けられます。
花が大好きな顧客が、本当に欲しいと思っている色、香り、姿などの微妙な素敵を、満足させ、コストの無駄もない、まさに、理想の花卉の供給システムです。農場の仕事も、これから、自動化が、どんどん進みますから、このような花卉の農場は、様々な雑用をこなしながら、掛け持ちで管理する山村の女性に最適な仕事でしょう。
コロナの突然の襲来で直面した、花の大量廃棄の危機が、この素敵なシステムの実現を、大幅に前倒しました。コロナは、貴重なものを多く奪いましたが、進化の障壁も破壊してくれたのです。（参考資料１、２０２０．８．８、日経、岡田真知子を参照して記述）
（注１）ロスフラワー： 廃棄された花のこと。または、廃棄予定の花のこと。今まで、生花店の店頭販売で、３０〜４０％の花が 廃棄されてきた。
（注２）河島春佳（かわしま・はるか）：フラワーサイクリスト。廃棄直前の花を回収し、美しいドライフラワー作品へと仕上げるクリエイター。ロスフラワーの新語の提唱者。
（注３）ダイレクト・ツー・コンシューマー： Ｄ２Ｃ（Direct to Consumer）：農場から顧客までを垂
直統合したビジネスモデル。インターネット上のＥＣサイト中心で販売するモデル。インスタグラムなどのＳＮＳを通じた消費者（コンシューマー）と生産者の情報交換が主力になる。
参考資料
（１） 日本経済新聞、２０２０年８月８日。
［付記］２０２０年９月２５日、椎野潤記